令和6年9月28日保護者講…
- 春
- 夏
- 秋
- 冬
春のイベント
- 入園式
- 進級式
- 端午の節句
- 健康診断
- 歯科検診
- 4.5歳遠足
- 親子遠足
は保護者参加行事となります
夏のイベント
- プール開き
- 七夕の会
- 夏祭り
- お泊り保育
- 運動会
- 交通安全教室
は保護者参加行事となります
秋のイベント
- 保育参観週間
- 歯磨き指導
- 老人ホーム訪問
- 卒園遠足
- 七五三お祝い会(七五三詣り)
- ハロウィン散歩
は保護者参加行事となります
冬のイベント
- 発表会
- 節分
- 避難訓練
- ひな祭り
- 卒園式
- クリスマス会
は保護者参加行事となります
キッズヨガ
4・5歳児
月に2回、キッズヨガの先生にヨガのポーズを教えてもらいながら、体幹やバランス感を養います。
体操指導
3・4・5歳児
体操指導を通して心と体の成長を促します。ちょっと難しいことにも挑戦し、粘る力、やり抜く力を育みます。
就学への取り組み
3・4・5歳児
ひらがな・カタカナ・数・ワークに取り組み、年長児は自分、家族の名前を丁寧に書くこと目標としています。
クッキング・食育
全園児
給食で使う食材に触れたり、調理したりして食への関心を引き出します。内容は様々で毎回楽しみです!
野菜作り
4・5歳児
子どもたちが植えたい夏野菜を育て収穫します。一緒にひまわりも育てています。
歩育
1~5歳児
歩いて自然や社会の環境に触れ、体験を通して子どもたちの心と体の成長をを促します。年齢=㎞を目指します。
施設概要
- 名称
- まなびの森保育園飯山満
- 住所
- 〒274-0823
千葉県船橋市二宮1-71-30 - 電話番号
- 047-466-7788
- 保育時間
- 月~金:7:00~20:00
土:7:00~19:00
日曜・祝日及び12/29~1/3は休園となります。 - 対象年齢
- 産休明けから就学前
- 定員
- 60名
- 園庭
- 427.87㎡(園舎の裏に広い園庭があります!)
- 駐車場
- あり(3台)/ベビーカー置場有り(お預かり可)
- アクセス
- 東葉高速鉄道 飯山満駅から徒歩9分
保育料
月~金コース
基本料金 | 0才 | 1~2才 | 3~5才 |
---|---|---|---|
円 | 円 | 円 | |
延長料金 (30分) |
円 | ||
2食目 | 円 | ||
スポット (30分) |
円 |
月~土コース
基本料金 | 0才 | 1~2才 | 3~5才 |
---|---|---|---|
円 | 円 | 円 | |
延長料金 (30分) |
円 | ||
2食目 | 円 | ||
スポット (30分) |
円 |
- 入園登録料
30分あたり | 0才 | 満1才以上 |
---|---|---|
円 | 円 | |
給食・おやつ | 0才 | 満1才以上 |
円 | 円 |
- 園の生活で必要な持ち物などは何があるのでしょうか。
- 基本的には毎日のお着替え、連絡帳、週の初めにお昼寝用のバスタオルのみとなっております。ミルク、エプロン、歯ブラシやその他必要なものはすべて園でご用意させていただいております。また、オムツの廃棄も園で致します。
- 乳幼児突然死の予防策はどうしていますか?
- 乳児は5分毎に視診と触診でお子さんの呼吸や様子を確認しております。乳児においてはこちらのチェックと合わせて体動センサーを導入し、より安全にお昼寝出来るような環境、設備を整えております。また全園でAEDを完備しております。
- 給食の添加物等、安全性が気になります。
- 食材に関しては、毎日口にする牛乳は北海道産のものを、お米は農薬や化学肥料の使用を通常の半分以下にし、残留農薬検査を実施し安全性を確認した特別栽培米を使用しています。調味料・加工食品についても無添加のものを専門業者から購入。葉物野菜、根菜も東日本大震災以降、産地限定購入の取り組みを継続し、おいしく、安心、安全な給食・おやつの提供をしています。
- 保育園での虐待報道を見ると、心配になります
- 今まで問題になっている保育園は1法人1園など小規模法人による経営の園であり、比較的閉ざされた組織。問題行動を起こしているのは、長年同じメンバーで勤務している職務歴の長い先輩職員であることが多く、誰も何も言えないよどんだ土壌で事件が発生しているようです。 こどもの森グループは数多くの園を運営し、一定割合で人事異動があるほか、園同士の交流が盛んです。その中で職員教育に強い指導園長、人事部が職員の言動に関して細かく情報を吸い上げ、外部からチェック・指導できる体制を作っています。また必要に応じて職員教育に適した力のある指導園長の園で勤務させ学ばせるなど、虐待に至る前の小さな芽を摘むことができる体制になっています。(全ての小規模法人が上記に当てはまる、ということではございません)