令和6年9月28日保護者講…
- 春
- 夏
- 秋
- 冬
春のイベント
- 入園式
- お花見会
- クラス懇談会
- 親子遠足
- 全園児健康診断
- 交通安全教室
- バス遠足
- 個人面談
は保護者参加行事となります
夏のイベント
- お泊り保育
- じゃがいも掘り
- 夏祭り
- 七夕集会
- プール・どろんこ遊び
- 敬老会
- 年長マラソン大会
- お月見会
は保護者参加行事となります
秋のイベント
- 各クラス遠足
- プレイデー
- お月見集会
- ハロウィン
- さつま芋掘り
- 実りの会
- 交通安全教室
- バス遠足
- 作品展
は保護者参加行事となります
冬のイベント
- 新年の集い
- 豆まき集会
- お楽しみ会
- クラス懇談会
- 1/2成人式
- クリスマス会
- 年長お別れ親子遠足
- ひな祭り
- 卒園式
は保護者参加行事となります
体操指導
3・4・5歳児
運動のコツを指導してもらい、楽しみながらチャレンジ。自分なりの目標に向かって頑張っています。
絵画指導
2~5歳児
子どもの発達の基本を踏まえて楽しく絵画制作に取り組んでいます。
茶道
5歳児
茶道を通し、日本の文化や作法を楽しみながら学んでいます。
オープン保育
3・4・5歳児
様々な活動から自分でやりたいことを選び取り組みます。経験を広げ自主性を育てることを目的としています。
異年齢保育
3・4・5歳児
兄弟のように過ごす中でコミュニケーション力、自主性・自立心、思いやりの心を養います。
コーナー保育
3・4・5歳児
子どもが主体となるよう、自分がしたい遊びが楽しめる、遊び込める環境づくりを大切にしています。
施設概要
- 名称
- Nicot新所沢
- 住所
- 〒359-1111
埼玉県所沢市緑町1-21-10 - 電話番号
- 04-2925-5553
- 保育時間
- 月~土 7:00~20:00
日・祝および12/29~1/3は休園となります。 - 対象年齢
- 産休明け~就学前
- 定員
- 60名
- 園庭
- 大きな桜の木が2本あり、自然豊かな園庭
- 駐車場
- ベビーカー置場有り(お預かり可)
- アクセス
- 西武新宿線新所沢駅西口より徒歩3分
保育料
月~金コース
基本料金 | 0才 | 1~2才 | 3~5才 |
---|---|---|---|
円 | 円 | 円 | |
延長料金 (30分) |
円 | ||
2食目 | 円 | ||
スポット (30分) |
円 |
月~土コース
基本料金 | 0才 | 1~2才 | 3~5才 |
---|---|---|---|
円 | 円 | 円 | |
延長料金 (30分) |
円 | ||
2食目 | 円 | ||
スポット (30分) |
円 |
- 入園登録料
30分あたり | 0才 | 満1才以上 |
---|---|---|
円 | 円 | |
給食・おやつ | 0才 | 満1才以上 |
円 | 円 |
- 園の生活で必要な持ち物などは何があるのでしょうか。
- 基本的には毎日のお着替え、連絡帳、週の初めにお昼寝用のバスタオルのみとなっております。ミルク、エプロン、歯ブラシやその他必要なものはすべて園でご用意させていただいております。また、オムツの廃棄も園で致します。
- 乳幼児突然死の予防策はどうしていますか?
- 乳児は5分毎に視診と触診でお子さんの呼吸や様子を確認しております。乳児においてはこちらのチェックと合わせて体動センサーを導入し、より安全にお昼寝出来るような環境、設備を整えております。また全園でAEDを完備しております。
- 給食の添加物等、安全性が気になります。
- 食材に関しては、毎日口にする牛乳は北海道産のものを、お米は農薬や化学肥料の使用を通常の半分以下にし、残留農薬検査を実施し安全性を確認した特別栽培米を使用しています。調味料・加工食品についても無添加のものを専門業者から購入。葉物野菜、根菜も東日本大震災以降、産地限定購入の取り組みを継続し、おいしく、安心、安全な給食・おやつの提供をしています。
- 保育園での虐待報道を見ると、心配になります
- 今まで問題になっている保育園は1法人1園など小規模法人による経営の園であり、比較的閉ざされた組織。問題行動を起こしているのは、長年同じメンバーで勤務している職務歴の長い先輩職員であることが多く、誰も何も言えないよどんだ土壌で事件が発生しているようです。 こどもの森グループは数多くの園を運営し、一定割合で人事異動があるほか、園同士の交流が盛んです。その中で職員教育に強い指導園長、人事部が職員の言動に関して細かく情報を吸い上げ、外部からチェック・指導できる体制を作っています。また必要に応じて職員教育に適した力のある指導園長の園で勤務させ学ばせるなど、虐待に至る前の小さな芽を摘むことができる体制になっています。(全ての小規模法人が上記に当てはまる、ということではございません)